日本は地震大国だけど大丈夫？

『Smile』は、衝撃を吸収・分散する優れた構造！従来の工法よりはるかに頑丈！！

阪神大震災以前に数多くみられ、ほとんどの物件が震災被害に遭った柱や梁などを仕口で結合する工法ではなく、壁・床・屋根が一体となったモノコック構造なので、地震があっても衝撃を家全体で受け止め分散させる構造なのです。地震力が一部に集中することがないため、倒壊・損傷がなく、地震に対して抜群の強さを発揮します。
※ 日本ツーバイフォー建築協会の調べでは、阪神淡路大震災の被災地において「枠組壁工法」(「ツーバイフォー工法」)住宅の96.8％は特に補修しなくても居住可能だったことが分かっています。

マンションに比べ夏は暑く冬は寒いのでは？

『Smile』の工法は、北欧などで採用されているものと同じ!!断熱性能は負けません。

断熱性は熱伝導率で決まり、木材の熱伝導率は鉄の1/350!!外気の冷たさが伝わる｢ヒートブリッジ現象｣もありません。
『Smile』は、パネル工法で工程の際、接合部分を隙間なく施工。その上を公庫基準の1.33～2.22倍とはるかに上回る厚さの人畜無害の高性能グラスウールで壁や屋根全体を包み込んでいるため、高気密・高断熱を実現しています。

鉄骨づくりの建物に比べ火に対して弱いのでは？

『Smile』は木材の性質だけではなく優れた構造に火に強い秘密があります。

木は火に弱いとお考えではありませんか？確かに木材は燃えやすいという性質をもっていますがある程度の厚みや太さがあると木材は、いったん燃え表面に炭化層をつくり、火は内部まで進行しないため強度が低下しにくいという性質をもっています。
『Smile』は防火扉が何重にも設置されているような「ファイアーストップ構造」と、各部屋に貼られた石膏ボードのおかげで、非常に高い耐火性を発揮します。
そのため、住宅金融支援機構の融資金額でも鉄筋コンクリート並の扱いとなっています。また、火災保険料に関しても「軸組工法」に比べ安い設定となっています。

物件情報をもらったり問い合わせをしたらセールスがしつこそうですが？

訪問セールスは致しません!!まず一度お気軽にモデルハウスへお越しください。

これはコスト削減の一環であり、住まいをお選びになられるお客様の意思を何よりも尊重したいという観点からです。モデルハウスにお越しいただきましたら専任のスタッフが詳細に商品説明を行います。
また『Smile』のモデルハウスはまぎらわしいオプションを省いた標準仕様そのままですので価格の面でも安心してご覧いただけます。住まい選びのご参考に是非一度お気軽にご来場ください。

自己資金が少ないのですが、購入の際、他にどんな費用がかかるの？

諸費用などがかかります。大忠建設はお客様の資金計画に適したプランをご提案させていただきます

住宅の価格以外にも、印紙代・登記費用などがかかります。住宅ローンお借入の場合は、銀行保証料・火災保険料・事務手数料などがかかります。こういった住宅購入の際にかかる費用を一般的に諸費用といいます。物件やお借入の金額、年数により異なりますが、提携金融機関で諸費用もお借入ができます。
当社では、無駄な費用を徹底的に排除する努力を日々重ねております。資金計画は非常に大切ですし、お客様の関心事。なんなりとご相談ください。

「売りっぱなし！」保証は大丈夫？

保証も『Smile』の品質の一つです!!

高品質の住宅に末永く安心して暮らしていただくことが私たちの願いであります。『Smile』のすぐれた耐久性に基づき万全の保証システムを行っております。お引渡し後の定期点検やアフターサービス、適切なメンテナンスのご提案など、住まいの品質と性能の維持をはかりながら、お客様のお住まいをいつまでも健全で快適に暮らしていただける住まいをご提供することをお約束しております。

「実績のない住宅会社はなぁ。」信頼できるの？

大忠建設は地元に愛され堺市に根付き37年。

大阪府下一円に住宅ビルダーとして、一戸建てからアパート、マンション、官公庁事業に至るまで建築しご提供させて頂いております。
その幅広い分野での建築技術と長年の経験・知恵を生かして、大忠建設のオリジナルコンセプト『Smile』が誕生いたしました。
私たちは、快適さと安心を追求しつづけ企業として社会に貢献するとともにお客様の目線で住宅のあり方を見つめています。

日本の住宅はどうして高いの？

日本の土地の価格は世界でもかなり高額です。

その上、住宅自体の価格も先進諸外国に比べ非常に高価です。しかしながら日本の住宅の寿命は欧米諸国の1/2～1/3と短命。「使い捨てる住宅」ではなく、量から質への転換が求められています。その中で大忠建設ではこれまでの住宅建築が「高すぎるのでは？」と考え『Smile』を開発。品質は限りなく高く保ち、コストは限りなく低くするために、合理的な工法の選定や無駄な付帯費用の低減、CMなどの広告費を使わないなどその他にも考えられる限りの企業努力によりコストダウンを重ね、「低コスト」ではなく、「適正価格」を実現いたしました。
「高品質・適正価格」をご覧いただければ幸いです。